不登校の生徒におすすめの通信教育7つをランキング形式で発表!

不登校における最大の問題点の一つに、授業が受けられないという部分があります。

今のご時世、一度不登校になったとしても進路先が無くなるというようなことはありませんが、授業を受けられないことによる所謂「二次被害」は深刻です。

これは、再び学校に行く際に学校の授業についていけず、成績が不振になってしまうことを指し、生徒によってはそのことに耐えられないことも多々あるのです。

残念ながら公教育としての学校は不登校の問題に対処しきれてはおらず、通信教育による学力の回復に努めるのが一般的な学力回復方法と言えるでしょう。

 通信教育を出席として認めようという流れ

アメリカやイギリスなどの諸国家においては必ずしも学校に通うことを必要とされず広く教育プログラムが組まれていますが、ドイツを模範とした我が国日本の制度は学校第一主義と言っても良く、そのようなシステムは基本的にはありませんでした。

そのような中で平成17年度から自宅学習を学校の出席として扱おうという流れがようやく出始めてきました。

  児童生徒の不登校への対応につきましては,関係者において様々な努力がなされているところですが,このたび,家庭にひきこもりがちな不登校児童生徒の学校復帰や社会的自立に向けた進路選択を支援するため,当該児童生徒が自宅においてIT等を活用した学習活動を行った場合の指導要録上の出欠の取扱い等については,下記によることとしましたので,適切に対応されるようお願いします。
  また,都道府県教育委員会にあっては,所管の学校及び域内の市町村教育委員会に対し,指定都市教育委員会にあっては,所管の学校に対し,都道府県知事にあっては,所轄の学校及び学校法人等に対し,このことを十分周知されるようお願いします。
  なお,本通知は,構造改革特別区域基本方針に基づく特例措置において認定されたものを全国的に実施できることとしたものであり,平成15年8月29日付け15文科総第128号「構造改革特別区域基本方針に基づく特例措置について」の記2については,今後,本通知によることとします。

 引用元:文部科学省

ただし、出席と認められるには以下の7つもの要件をクリアする必要があり、そのハードルはなかなかに高いと言えます。

(1)保護者と学校との間に十分な連携・協力関係が保たれていること。

(2)IT等を活用した学習活動とは,IT(インターネットや電子メール,テレビを使った通信システムなど)や郵送,ファクシミリなどを活用して提供される学習活動であること。

(3)訪問等による対面指導が適切に行われることを前提とすること。対面指導は,当該児童生徒に対する学習支援や将来の自立に向けた支援などが定期的かつ継続的に行われるものであること。

(4)学習活動は,当該児童生徒の学習の理解の程度を踏まえた計画的な学習プログラムであること。なお,学習活動を提供するのが民間事業者である場合には,平成15年5月16日付け文科初第255号通知「不登校への対応の在り方について」における「民間施設についてのガイドライン(試案)」を参考として,当該児童生徒にとって適切であるかどうか判断すること。(「学習活動を提供する」とは,教材等の作成者ではなく,当該児童生徒に対し学習活動を行わせる主体者を指す。)

(5)校長は,当該児童生徒に対する対面指導や学習活動の状況等について,例えば,対面指導に当たっている者から定期的な報告を受けたり,学級担任等の教職員や保護者などを含めた連絡会を実施するなどして,その状況を十分に把握すること。

(6)IT等を活用した学習活動を出席扱いとするのは,基本的に当該不登校児童生徒が学校外の公的機関や民間施設において相談・指導を受けられないような場合に行う学習活動であること。なお,上記(3)のとおり,対面指導が適切に行われていることを前提とすること。

(7)学習活動の成果を評価に反映する場合には,学校が把握した当該学習の計画や内容がその学校の教育課程に照らし適切と判断される場合であること。

 では一体どのような通信教育サービスであればこれらの要件を満たすことが出来るのでしょうか?

おすすめ第一位:すららネット

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現状、学校への出席扱いとなる可能性のある唯一の通信教育サービスがすららネットとなります。

従来の各通信サービスにおいては「訪問等による対面指導が適切に行われることを前提とすること」という部分が非常にネックでした。

文部科学省ははっきりと「学校に登校しないことを認める趣旨ではないので」としているので、基本的には通信教育による義務教育修了を認めていないということになり、上記の基準は事実上達成不可能な要件だと言われ続けていました。

すららネットには「すららコーチ」と呼ばれる制度があり、専門のコーチがつくことで学習を管理することが可能になっています。

近年はやりのスタディサプリや老舗ともいえるZ会、進研ゼミにはこのサービスはなく、これらのサービスの欠点は「強制力のなさである」という指摘もされ続けていましたが、すららネットは後発であるがゆえにこういった部分を改善できた形になっていたと言えるでしょう。

基本的な学習はタブレットによる配信学習となりますが、不登校専門のサポーターなどもいるため二次被害を食い止めるという面では非常にお勧めのサービスとなっています。

 タブレット学習は無学年方式となっており、生徒が苦手な分野を徹底して学べるため、学習範囲の取り逃しがないのも特徴で、かなり丁寧に解説されているため、学習意欲の高くない生徒であっても取り組みやすい内容となっています。

 

 文部科学大臣賞も受賞しており、「京都市ベンチャー企業目利き委員会でAランク企業に認定」「経済産業省の「はばたく中小企業300社」に選出」など各方面からも高評価を受けており、現在注目度の高いサービスとなっています。

欠点があるとすれば、やはりコストという部分になるでしょう。

すららにかかる費用は税込みで以下のような金額になります。

入会金:10800円

小学生中学生コース(小1から中3までの学習範囲)月額:8640円

中学生高校生コース(中1から高3までの学習範囲)月額:8640円

 後述しますが、進研ゼミなら月額は5000円ほど、スタディサプリに至っては月額980円(税抜)となっており、他のサービスに比べると割高となっています。

 また、対応している教科が国語、数学、英語の3教科になっており、理科や社会などには対応していない結果となっています。それらの教科は自主学習するかスタディサプリなどで補う必要があるため今後のサービスの品質向上に期待する面もありますね。

 第二位:進研ゼミ

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定番中の定番と言えます。

長年第一線で活躍しているというのはそれだけの実績と信頼があるからですね。

サポートの厚さ、教材の完成度など総合力で言えば進研ゼミがNo.1であり、キングオブ通信教育という名が相応しいものと思われます。

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生徒にはもちろん保護者にも優しいサービスとなっており、教材はかなり練られているので短い時間でもしっかり取り組めば結果が出るように作られています。

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万能とも思える進研ゼミですが、昔から指摘されている大きな欠点があって、それは「強制力がない」という部分ですね。

仮にやらなかったとしてもペナルティはないのでその気になればいくらでもサボることが出来てしまいます。また、基本的にはカリキュラムに沿って進んでいくので一度躓くとリカバリーが難しいのも確かで、やる気の維持も中々難しいという欠点もあります。

さらに、ADHDやLDなどに対応している訳ではないので、発達障害を抱えている生徒が進研ゼミで独学するのも難しいと言えるでしょう。

実際に進研ゼミをしっかりできるようになれるかどうかは保護者のサポートによる部分が大きく、とりあえず進研ゼミを申し込んでおけばどうにかなるという性質のサービスではなく、生徒や保護者がどうにかしようという意思を持って臨まなければ効果は期待できないと言えます。

対応範囲は非常に広く、幼児から大学受験生まで対応しており、主要五教科はもちろん技術系教科にまで対応している唯一の通信教育サービスとなっています。

「天は自ら助ける者を助く」という言葉がありますが、「進研ゼミは自ら助ける者を助く」と言った面がありますね。

かかる費用はコースや教科によって大きく異なりますが、3000円代から高くても8000円ぐらいの間が月額としてかかります。

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第三位:スタディサプリ

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月額980円(税抜)でいつでもどこでも授業を受けられるという驚異的なサービスを引っ提げてやってきた教育業界の黒船。

リクルートだからできたサービスだと言え、その圧倒的なコストパフォーマンスは他の追随を許しませんね。

無学年方式ですので学年に沿った使い方も出来れば苦手分野の克服、先取り学習にも使えるなど使用者によっては無限の可能性を秘めたサービスだと言えますが、そのコスパの良さ故に授業とシステム面以外のサービスは極限までそぎ落とされており、サポートなどは一切期待できません。

特に詳しい説明もなければカリキュラムもないので、どうやって使えばいいのかわからないという生徒も多いことでしょう。

意欲のある生徒には最高にお勧めのサービスですが、そうでない生徒にとってはあまりおすすめのサービスという訳ではないですね。進研ゼミ同様強制力はないので本人によほど意欲がある場合に申し込むのが良いでしょう。

コストを抑えられるうえに網羅性も高いので、サポート機能に優れたすららネットや進研ゼミなどと併用するのも良いでしょう。

第四位:月刊ポピー

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月額2700円から4900円までと比較的リーズナブルな価格設定で、「子育て相談サービス」や「学習相談サービス」などのサポート機能が充実しており、教材や付録なども充実しているサービスとなっています。

「受験」ということを考えると物足りない部分もあるのですが、学習の遅れを取り戻すという部分を考えれば一気におすすめ度が上がる通信教育と言え、総合的にかなりバランスのとれたサービスとなっていますね。

 第五位:Z会

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Z会をおすすめできる生徒はかなり限られていますね。

東大合格者の3人に1人が利用しているのがZ会ですが、それゆえに非常に難易度が高く、学校の授業では物足りない!という生徒向きのサービスと言えます。

学習の遅れを取り戻すという面ではあまりおすすめのサービスとは言えませんね。

 

第六位:ネットショウイン塾

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通信教育としては珍しく担任制度を採用しています。

高杉晋作や桂小五郎など幕末の志士を多数輩出した吉田松陰の名前を冠したサービスで、サポート体制には非常に優れたものがあります。

ただその分コストがかかってしまい、月額8000円から24000円(ともに税別)と費用は高めで、担任がサポートする時間も週に10分から120分とそれほど長くない点もおすすめ度の低い理由になってしまいますね。

第七位:スマイルゼミ

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小中学生向けのタブレット型学習サービスとなります。

一太郎などのソフトを開発したことでも有名なジャストシステムが開発したサービスで、費用は月額で3000円ほどから10000円を超えるものまでサービスによって異なり、タブレットは専用タブレットを10000円ほどで購入して利用することになります。

 通信教育を利用する際の注意点

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これはあらゆる生徒において言えることですが、「投げっぱなし」は危険です。とりあえずサービスを申し込んでおけば子供は勝手にやるだろうというのはなかなかに危険性が高く、逐一ではなくともたまに生徒の進捗状況をチェックすることは必須だと言えるでしょう。

進研ゼミなどで言えばキチント課題を提出しているかぐらいのチェックは必要となります。

これは個人的な意見ですが、学校に行くかどうかは別としても基礎的な学力をつける必要があり、それが故に先進国と言われる国々は「教育を義務」としているところがあります。

アメリカやイギリスなどでは学校に行かせないことは問題ないとしていますが、子供に基礎的な教育を施さないことは「虐待」として扱われます。

ドイツでは学校に行かせないこと自体に罰則がありますが、日本はその意味で法律的に見ても制度的に見ても不登校自体を想定していない部分があります。それゆえに進路先で例えば公立高校の受験資格が無くなってしまうなどの弊害が生まれますが、通信制高校から難関大に入り官僚になった例もあるため、その後の学力に問題がなければどうにかなるケースも多々あります。

日本の学習進度は欧米に比べて実は早く、正直に言えば無理がある面もあるため、少しでも学習に穴ができるとピラミッドが崩れるがごとく崩壊してしまいがちです。

ですので学習面においてはできるだけ早めに対処をするのが肝要だと言えるでしょう。